こんなときどうする？名刺の兼務役職の書き方

更新日: 2023-08-02

兼務している役職がある場合、名刺に記載しておきたいところではありますが、書き方がイマイチわからないという方もいると思います。

そこで、この記事では兼務役職の書き方から、記載するメリット、記載上の注意点などを解説していきます。

兼務役職を名刺に入れるメリット

まずは兼務役職を名刺に書くメリットを紹介します。

概ね以下の4つのメリットがあります。

自己アピールができる

兼務役職を名刺に掲載することで、自分自身の能力や経歴をアピールすることができます。

一つの役職や企業の記載だけでは、その立場での役割や経験しかアピールできませんが、兼務している役職を記載しておくことで幅広い活動内容の周知にもつながります。

また、兼務役職を名刺に掲載することで、相手に自分自身の経歴や能力を理解してもらいやすくなります。

キャリアアップにつながる

役職の兼務によってそれぞれの経験が成長のきっかけになりますし、あるいは複数の企業で経験を積んでいることが名刺に表現されていれば、そこに注目してくれる人も増え、その後のキャリアアップにつながることが期待できます。

ネットワークが広がる

役職の兼務や、複数の企業で活動することで、それぞれの部署や別の企業とのつながりが広がります。

また、名刺交換やビジネスをともにする機会などによって人脈が広がることで、新たなビジネスチャンスが生まれることもあります。

兼務する役職によってネットワークが広がり、それを名刺に記載することで新たなビジネスチャンスの創出につながるでしょう。

自分自身の価値を高めることができる

兼務役職を名刺に掲載することで、自分自身の価値をアピールすることができます。

自分自身の価値を高めることで、自分自身のキャリアアップやビジネスチャンスの増加につながります。

このように、役職を兼務していること自体が、ビジネスパーソンとしての価値の向上につながるため、それを名刺に記載して対外的にアピールするメリットは大きいと言えます。

では、名刺にはどのように兼務する役職を記載すればよいのか、次に書き方のポイントを紹介していきます。

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兼務役職の書き方とポイント

兼務役職を書く際には、以下のポイントに注意してください。

「兼任：」を使う方法

例：兼任：AAA株式会社　営業企画部長
兼任：BBB株式会社　総務部長
兼任：CCC株式会社　財務部長

この方法は一般的で、兼務している企業名を列挙し、その後に役職名を記載します。役職名の前に兼務先企業名を必ず書きましょう。

また職務内容が明確になるようにします。また順位をつけず、役職名を列挙することが望ましいです。順位をつけると相手に偏った印象を与えるためです。

役職名の後ろに部署名を書くこともできますが、省略することもできます。

ただし、職務内容が明確になるように、兼務している役職名だけでも十分です。

兼任以外の書き方

兼任以外に兼務と書く方法など、記載パターンがいくつかありますので以下で紹介していきます。

「兼務」と「兼任」の使い分け

例：兼務：BBB株式会社　人事部長

兼務と兼任を使い分ける書き方です。

兼務は、副業やアルバイトに近い意味合いがある一方、兼任は、本業と兼務している場合に使われることが多くなります。

使い分けする場合、兼務か兼任かを明確にして表記することが重要です。

「兼務」と「兼任」を省略する方法

例：CCC株式会社　財務部長

この方法は、兼務や兼任という言葉を省略する方法です。

兼務役職だということが明確な場合に有効です。ただし、相手にとってわかりやすいように、職務内容が明確になるように記載する必要があります。

「兼任」と「兼務」を混在させる方法

例：兼任：DDD株式会社　総務部長　　兼務：EEE株式会社　総務部長

兼務と兼任を混在させる記載方法で、兼務と兼任の意味合いによって使い分けることができます。

ただし、兼務先企業が多い場合は、混在させると見づらくなることがあるので注意が必要です。

「兼務」を使って、カンマで区切る方法

例：兼務：FFF株式会社　営業企画部長, GGG株式会社　総務部長

兼務している企業名をカンマで区切って表記する方法です。

兼務先企業が多い場合は、見やすくなることがあるので、この方法を使うことがあります。

ただし、兼務先企業の数が少ない場合は印象が悪くなることがあるので注意が必要です。

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兼務役職を名刺に書く際の注意点

兼務する役職を名刺に記載する際、いくつか注意点があります。

兼務先企業の承諾を得ること

兼務先企業には、自分が兼務していることを認知してもらい、承諾を得る必要があります。

兼務先企業が承諾しない場合は、名刺に兼務役職を書くことはできません。

ちなみに、兼務先企業に確認した際は、承諾を得た旨を文書に残すことをお勧めします。

万が一、トラブルが起こった場合に備えて、証拠となる文書があると安心です。

法律上表記できない肩書

以下の形態の場合は、注意しましょう。

合同会社

会社を統率する人物は「代表社員」と呼ばれます。

この肩書きは、一人の有限会社の代表取締役に相当します。

つまり合同会社では取締役、代表取締役といった表記は使えません。

一般社団法人

一般社団法人の場合：理事や役員の肩書きとして「理事」「役員」が使われます。

ただし、「社長」「副社長」などの肩書きは法律上正式には認められておらず、使用できません。