【個人事業主の名刺デザイン】載せるべき情報や、名刺を持つべき理由を解説名刺作成専門のデザイン名刺.net

近年、日本でも個人事業主として働く人が増えてきました。個人事業主は、会社という組織に縛られず、マイペースに仕事ができる一方、自ら営業活動をして仕事を獲得しなければならないというシビアな一面もあります。
つまり、個人事業主こそ人脈や仕事の幅を広げ、新たな顧客を得ていくために名刺を持つべきだといえます。

本記事では、個人事業主が名刺を持つべきである5つの理由や、名刺に載せるべき具体的な情報、さらに個人で名刺を作る方法について紹介します。

個人事業主こそ名刺を持つべき5つの理由

個人事業主として働く人は、アメリカでは既に人口の約3割を占めており、日本においても今後ますます増えていくことが予想されます。

本章では、個人事業主が名刺を持つべき5つの理由を紹介します。

1.名刺交換＝ビジネスマンの挨拶だから

日本のビジネスシーンでは、初対面の場合、ほぼ必ず名刺交換の時間が発生します。個人事業主だから名刺は持たないという人も稀にいますが、それでも名刺を持っていないビジネスマンはかなり少数派です。

会社員であっても個人事業主であっても、日本でビジネスをする以上、名刺は必要不可欠なツールであるといえます。
2.名刺を出すだけで、相手に安心感を与えられるから

一般的に、個人事業主は会社員より社会的信用を得るのが難しいとされています。しかし、ビジネスマンの証である名刺を差し出すことで、相手に安心感を与えることができます。

名刺には公的な身分証明書のような効力はありませんが、自分の肩書きや手がける事業が一目でわかるため、ビジネスにおける信頼獲得には欠かせません。
3.自己紹介の手間が省けるから

名刺には、ビジネスを行う際にます提示すべき最低限の基本情報が記載されています。そのため、名刺交換をすることで自己紹介の手間を省き、限られた時間の中で有意義な商談ができるようになります。
4.初対面のアイスブレイクが簡単になるから

アイスブレイクとは、相手と初めて会う場合など、緊張しやすいシーンでコミュニケーションを円滑にし、活発な話し合いや意見交換を促す手法のことです。

初対面の相手と名刺を交換することで、名刺のデザインについて言及する、事業内容について質問する、といったアイスブレイクの時間が自然に生まれ、堅い空気を和らげる効果が期待できるのです。
5.強力な営業ツールになり得るから

名刺交換をしたことがきっかけで話が膨らみ、後日仕事につながる、ということも、ビジネスの世界では決して珍しくありません。
このように、強力な営業ツールにもなり得る名刺は、自ら仕事を獲得しなければならない個人事業主にとって、必携のアイテムといえるでしょう。

【個人事業主の名刺デザイン】名刺に載せるべき情報

会社員の名刺には、社名、所属部署、役職などが書かれていますが、組織に属していない個人事業主が名刺を作る場合には、どのような情報を載せればよいのでしょうか？
ここでは、個人事業主が名刺に載せるべき具体的な情報について紹介します。

氏名

会社員であっても、個人事業主であっても、名刺には氏名の記載が必須です。
しかし、名刺に載せる氏名は必ず本名でなければならない、というルールはないので、仕事で使用しているビジネスネームがある場合は、それを記載してもよいでしょう。

読みやすいようにふりがなをふる、英字表記も併用する、といった工夫をして、後日相手が名刺を見返した時にも不便がない表記を心がけましょう。

屋号

屋号とは、個人事業における名前のことで、法人でいえば「〇〇株式会社」に相当するものです。個人事業主で屋号を設定している場合には、必ず記載するようにしましょう。
また、一般的な読み方ではわからないような特殊な屋号の場合には、ふりがなを振るなどして分かりやすくしておくことをおすすめします。

肩書き（役職・職種）

個人事業主が名刺に載せることができる肩書きには、代表、CEO(最高経営責任者)、店長などの役職名から、エンジニア、カメラマン、コンサルタントなどの職種名まで様々あります。肩書きを明記するだけで相手に安心感を与えることができるため、可能であれば記載するようにしましょう。

電話番号

電話番号は連絡手段として、名刺に必ず載せておきたい情報の一つです。仕事用の携帯番号がある場合には、それを記載するようにしましょう。

しかし近年では、「相手を時間的に拘束し、負担をかけてしまう」といった理由から電話での連絡を好まない方も増えています。あえて名刺に電話番号を載せない人も少なくないため、自身の事業内容や働き方、クライアントの都合などをよく考慮した上で、記載するか決めるようにしましょう。

メールアドレス

電話連絡の記載を希望しない場合はもちろんですが、そうでない場合にも、メールアドレスは必ず記載するようにしましょう。
メールアドレスは、個人事業主にとって仕事を受注する窓口となる大切なものです。可能であれば、ビジネスネームや職種、屋号などが含まれている仕事専用のメールアドレスを取得しておくのがおすすめです。

ホームページ

自分のホームページを持っている場合には、必ずそのURLを名刺に載せましょう。ホームページに今までの仕事の実績や、簡単な経歴などを掲載しておくと、さらに仕事を受注しやすくなります。

SNS（Twitter、Facebook、Instagramなど）

個人事業主には、Twitter、Facebook、InstagramなどのSNSを使って、仕事の集客をしている人も多くいます。仕事でSNSを活用している場合は、自分のビジネスアカウントを名刺に掲載するようにしましょう。
SNS上でフォロワーが多くいる方なら、その点が高く評価されて仕事の依頼へとつながることも少なくありません。